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【妊娠・出産費用】自己負担はいくらかかった?実際の金額と内訳を公開

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妊娠・出産いくらかかった?自己負担額と内訳を公開.

「妊娠~出産までにどのくらいのお金が必要なんだろう?」

妊娠・出産費用って結構かかるって聞くし、心配ですよね。

妊婦健診費用や出産費用は保険適用外のため、予想以上にお金がかかる可能性があります。

私は数ヶ月前に第一子を出産しましたが、妊娠~出産にかかった自己負担額は17万円と思った以上に高額でした

スミー

特別高い病院を選んだわけではなかったのでかなり驚きました。

想定外の出費で「お金が足りない!」とならないためにも、事前にいくらくらいかかるのかは知っておきたいところ。

そこで今回は、

について紹介します。

この記事を読めば、妊娠~出産にかかるおおよその費用がわかりあわてずに済むので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

目次

妊娠~出産でかかった自己負担額は約17万円

妊娠~出産で実際にかかった自己負担額は約17万円でした。

こちらの金額は以下の条件での金額です。

  • 正常分娩
  • 深夜の出産
  • 妊娠中の大きなトラブルなし
  • 出生前診断実施せず
  • 首都圏(の中でも田舎の方)
  • 診療所
  • 産後入院は個室
  • 2023年2月出産のため、出産育児一時金額は42万円(2023年4月以降は50万円に引き上げ)

正直、思ったよりも手出しが多かったなあという印象です。

病院は家から一番近いというだけで選んだ普通の病院(特別人気な病院なわけではない)ですし、産後入院の個室は個室しかない病院だったため自動的に個室になっただけだったため、特別贅沢をしたという感覚がなかったためです。

ただし、私の場合は2023年の2月出産だったため出産育児一時金でもらえる額が42万円でしたが、2023年4月以降は50万円に引き上げられたため、自己負担額はだいぶ軽減されると思います。

記載金額は、妊婦健診等と出産にかかった費用の自己負担額です。出産準備品の額は含まれていません。
そのため、出産準備品への補助として受け取れる「出産・子育て応援給付金」の金額(10万円)も考慮していません。

自己負担額の内訳を紹介します!

妊婦健診等でかかった自己負担額:約4万円

まず、妊婦健診等でかかった費用の自己負担額が約4万円でした。(※妊婦健診以外で妊娠中に診察を受けた費用約7,000円も含まれています。)

スミー

市からの助成金(補助券)を利用して自己負担額はだいぶ軽減されましたが、それでも足りませんでした…。

一番自己負担額が大きかったのが初回の妊婦健診で6,900円です。

特別な検査がない日は自己負担は大体1,000円以内にはおさまっていました。

スミー

ちなみに、このほか細かいところで、
・妊婦歯科検診代 700円
・逆子治療の鍼灸代 3,500円
・妊娠中のトラブルによる薬代 約1,000円
の、計5,000円ほどが自己負担でかかりました。

妊婦健診等でかかった総額

妊婦健診等でかかった費用総額は約13万円でした。

この費用は病院によっても違いますし、妊娠中のトラブルなどによっても異なってきます

なお、調べたところ、妊婦健診費用の平均は10万円ほどのようです。

妊婦健診の助成金の額

妊婦健診で利用した助成金(補助券)の額は約9万円でした。(38週で生まれたため、利用しなかった分があり、補助券自体の総額は約10万円でした。)

妊婦健診の助成金の額は市区町村によって異なります

厚生労働省が2019年10月1日に出している『妊婦健康診査の公費負担の状況に係る調査結果について』によると、妊婦健診の公費負担額は全国平均で105,734円です。

妊婦健診等費用の内訳

妊婦健診等の費用の内訳は表のとおりです。

週数内容内容詳細金額自己負担額補足
6週初診6,000円6,000円
8週初診(家の近くに転院)6,000円6,000円
10週経過観察3,500円3,500円
11週出血による診察2,000円2,000円
12週妊婦健診①血液検査いろいろ27,400円6,900円助成金(補助券)利用
12週出血による診察3,050円3,050円
16週妊婦健診②子宮がん検査13,500円4,000円助成金(補助券)利用
19週妊婦健診③5,000円0円助成金(補助券)利用
24週妊婦健診④5,000円0円助成金(補助券)利用
26週妊婦健診⑤5,000円500円助成金(補助券)利用
28週妊婦健診⑥貧血、血糖検査9,220円220円助成金(補助券)利用
30週妊婦健診⑦5,200円700円助成金(補助券)利用
32週妊婦健診⑧5,000円500円助成金(補助券)利用
33週逆子チェックの診察1,890円1,890円
34週妊婦健診⑨5,000円500円助成金(補助券)利用
36週妊婦健診⑩貧血検査10,500円1,000円助成金(補助券)利用
37週妊婦健診⑪GBS検査11,000円1,500円助成金(補助券)利用
38週妊婦健診⑫6,500円2,000円助成金(補助券)利用
合計130,760円40,260円

出産費用の自己負担額:約13万円

出産費用の自己負担額は約13万円でした。

スミー

スピード安産で特別な処置はほとんどしなかったため、数万円でおさまると思っており、会計金額を聞いたときびっくりしました。

出産育児一時金額引き上げ前(42万円)の出産の自己負担額です。

出産費用の総額

出産費用の総額は約57万円でした。

この金額は病院や部屋の種類、入院日数、分娩方法によって大きく異なります

ちなみに、厚生労働省が出している資料等を参照すると、出産費用の平均額は正常分娩だった場合、50万円ほど(※)です。

(※)2022年度の正常分娩の平均出産費用の推計額48.0万円 + 産科医療保障制度掛金1.2万円 = 49.2万円に室料差額を考慮して算出

(参照)
厚生労働省『全世代対応型の持続可能な社会保障制度を構築するための健康保険法等の一部を改正する法律案について』p4
(公財)日本医療機能評価機構『産科医療補償制度について

出産費用で戻ってきた額

出産費用のうち戻ってきた金額は約44万円でした。

内訳は、

  • 出産育児一時金:42万円
  • 健康保険の付加金:約2万円

です。

なお、出産育児一時金は2023年4月以降50万円に引き上げられました

また、健康保険の付加金は加入している健康保険や被保険者か被扶養者かによっても金額が異なります

正常分娩の平均金額で計算すると、妊娠~出産費用の自己負担額は0円!?

私は妊娠~出産で約17万円自己負担となりましたが、正常分娩だった場合にかかる平均費用と戻ってくる費用の平均金額で計算すると、妊娠~出産費用の自己負担額はなんと0円になります。

ただし、妊娠経過や出産の状況はどうなるかわからないので、ある程度お金は準備しておいた方がよいでしょう。

ちなみに、正常分娩以外の分娩方法の場合のおおよその金額は次の通りです。

  • 無痛分娩:自然分娩(平均50万円)+10万円ほど
  • 帝王切開:60万円~70万円ほど
    ※ただし、手術費用などは保険適用で3割負担となります
    ※自己負担額が高額になった場合は、「高額療養費制度」により、上限を超過した額を払い戻してもらえます

出産費用はいつ払う?

高額になる可能性のある出産費用ですが、支払いは退院時の病院がほとんどです。

出産育児一時金の直接支払制度を使えば、請求金額から出産育児一時金の金額(2023年4月以降は50万円)を差し引かれた金額のみの請求で済みます。

また、支払いにクレジットカードが使える病院もあるので、事前に確認しておきましょう。

スミー

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妊娠~出産にかかる自己負担額をおさえる方法

ここまで妊娠~出産にかかる費用を見てきましたが、妊娠~出産にかかる自己負担額はできるだけおさえたいですよね。

どうすれば自己負担額が減らせるのかを紹介します。

妊娠~出産でかかる費用を少なくする

まず、費用を少なくする方法です。

高額になる可能性もある出産費用ですが、

  • 日付が変わってから病院に到着する
  • 出産予定日直前の健診は月曜日にする

など、安くおさえる裏ワザもあります。

詳細はこちらの記事で紹介しているので、ぜひご覧ください。↓

少しの工夫で大幅に減らせる可能性もありますよ!

妊娠~出産でもらえるお金を多くする

妊娠~出産にかかる費用を助成する制度というのもいろいろ存在します。

費用を減らすだけでなく、もらえるお金を多くすることで、妊娠~出産にかかる自己負担額を抑えられます。

こちらの記事で妊娠~出産でもらえるお金を一覧にまとめているので、もらいそびれがないようにチェックしてみてください。↓

専門家に相談する

FPなどの専門家に相談してみるのもひとつの手です。

調べてもわからなかった制度や保険について教えてもらえる可能性があります。

リクルートが運営する保険チャンネル では、FPへの相談が何度でも無料。

オンライン相談にも対応していて妊娠中でも相談しやすいので、妊娠・出産費用とあわせて、子育て費用(学資保険など)についても相談してみてもよいかもしれませんね。

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まとめ:妊娠~出産にかかった自己負担額は17万円

今回は、

について紹介しました。

私が妊娠~出産でかかった自己負担額は約17万円(出産育児一時金額42万円のときの出産)でした。

一方、正常分娩の平均金額で計算すると、妊娠~出産費用の自己負担額は0円になり、病院や部屋の種類を選ぶことで自己負担額はかなり抑えることができそうです。

ただし、妊娠経過や出産の状況はどうなるかわからないので、ある程度お金は準備しておいた方がよいでしょう。

保険チャンネル では、FPへの相談が何度でも無料なので、妊娠出産費用や子育て費用で不安なことがあれば相談してみてくださいね。

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